吉田 隆之 (ヨシダ タカユキ)

YOSHIDA Takayuki

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職名

准教授

研究室所在地

杉本キャンパス

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 東京芸術大学 -  博士(学術)

  • 京都大学 -  公共政策修士(専門職)

研究分野 【 表示 / 非表示

文化政策

研究概要 【 表示 / 非表示

  • 文化政策、アートプロジェクト論、とくに、文化資源を活用した都市・地域再生を研究テーマとする。

研究キーワード 【 表示 / 非表示

アートプロジェクト, 文化政策, 文化法, 芸術祭

研究歴 【 表示 / 非表示

  • 文化資源を活用した都市・地域再生に関する研究

    (個人研究) 研究期間:

    2010年04月
     
     

    研究課題キーワード:  都市型芸術祭、アートプロジェクト、アウトカム

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 日本文化政策学会

  • 文化経済学会<日本>

  • 日本アートマネジメント学会

  • 地域活性学会

  • 文理シナジー学会

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委員歴等 【 表示 / 非表示

  • 2020年06月
    -
    2022年

    文化経済学会<日本>   第15期理事

  • 2020年04月
    -
    2022年03月

    大阪市地方独立行政法人大阪市博物館機構評価委員会   大阪市地方独立行政法人大阪市博物館機構評価委員会委員

  • 2019年04月
    -
    2021年

    日本文化政策学会   理事

  • 2019年04月
    -
    2020年03月

    大阪府市文化振興会議   大阪府市文化振興会議専門委員

  • 2019年03月
     
     

    「第45回すみよし区民まつり」事業運営業務委託契約にかかる公募型プロポーザル方式による選定委員会   「第45回すみよし区民まつり」事業運営業務委託契約にかかる公募型プロポーザル方式による選定委員

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受賞歴 【 表示 / 非表示

  • 日本体育・スポーツ政策学会 学会賞

    文化条例政策とスポーツ条例政策

    2018年12月08日   日本体育・スポーツ政策学会

    受賞者:吉田隆之,吉田勝光

現在の職務 【 表示 / 非表示

  • 大阪市立大学   都市経営研究科   都市経営専攻   准教授  

職務経歴 【 表示 / 非表示

  • 2018年04月
    -
    現在

      大阪市立大学   大学院都市経営研究科   准教授

  • 2015年10月
    -
    2018年03月

      大阪市立大学   大学院創造都市研究科   准教授

  • 1999年04月
    -
    2015年03月

      愛知県庁  

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 2010年04月
    -
    2013年03月

    東京芸術大学  音楽研究科  音楽文化学専攻芸術環境創造分野  博士課程

  • 2008年04月
    -
    2010年03月

    京都大学  大学院公共政策教育部  公共政策専攻 

出身学校 【 表示 / 非表示

  • 1985年04月
    -
    1996年03月

    京都大学  法学部 

 

論文 【 表示 / 非表示

  • あいちトリエンナーレからの問題提起

    吉田 隆之,片山泰輔,小林真理,志村聖子,藤野一夫

    アートマネジメント研究  ( 20 ) 66 - 74 2020年06月  [招待有り]

     概要を見る

    あいちトリエンナーレ2019展示中止に纏わる課題を様々な学問の視点から検討した。

    本人担当部分:「論点整理と法学的視点」を単著
    1) なぜ「表現の不自由展・その後」の中止が、起きたのか。2) なぜ再開できたのか。3) 税金を使い、政治性・社会性の強い芸術作品の展示が、美術館・芸術祭等で認められるのか、4) 文化庁の不交付決定が認められるのか、の4つの論点に整理した。なかでも、法学的アプローチから4)に比重を置き、3つの事例に分けて分析に論じた。

  • 芸術祭とソーシャルキャピタル ー「大地の芸術祭 莇平集落」を事例にー

    吉田 隆之

    文理シナジー  23 ( 2 ) 215 - 222 2019年10月  [査読有り]

     概要を見る

    「大地の芸術祭 莇平集落」を事例に、集落全体で芸術祭によりソーシャルキャピタルが形成されるのか、具体的プロセスを定性的に分析した。分析の結果、⓵朝顔の種という仕掛けにより始まった共同作業による連帯感の醸成等で、信頼を集落から獲得する。⓶信頼関係が浸透することで、協力者が増え、⓷学生、他地域とのネットワークも広がる。⓸他地域との交流による活動の再評価が相俟って、アーティスト主導で集落行事が復活した。⓹若い世代にバトンも手渡され、⓺活動が15年間継続され、ソーシャルキャピタルが形成された。

  • 過疎地型芸術祭が地域づくりにつながらない要因の多角的考察―奥能登国際芸術祭を事例に―

    吉田 隆之

    地域活性研究  11   41 - 50 2019年09月  [査読有り]

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    過疎地型芸術祭が地域づくりにつながらなかった奥能登国際芸術祭を取り上げる。地域づくりにつながらない要因を、内発的発展論を援用し多角的に考察した。その結果、①サイトスペシフィック型作品で地域住民との交流を図る等地域資源の活用が足りないこと、②参加協働型作品でアーティストが住民の自発性にコミットする等地域コミュニティの主体性が打ち出されていないこと、③地域活動との結びつきを企図する等、持続可能な戦略が不十分だったこと、の三つを明らかとした。

  • 芸術祭の地域コミュニティ形成への影響―いちはらアート×ミックスを事例に

    吉田 隆之

    アートマネジメント研究  ( 19 ) 7 - 21 2019年03月

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    地域課題解決型を明確に謳う「いちはらアート×ミックス」を取り上げ、地域コミュニティ形成への影響について定性的に分析を行った。分析の結果、内田・月崎・養老渓谷の3地区の事例で、芸術祭による一時的な提案力・行動力の向上、もしくは一時的なネットワークの広がりを確認した。また、3事例を、既存の拠点(地域づくり)連携・発展型、作品展示継続型、新たな拠点創造型に分類し、芸術祭が地域に根付くための地域側の受け入れ態勢を明らかにした。課題として、拠点の継続的活用に関わる適切な行政支援等を指摘した。

  • 芸術祭によるソーシャルキャピタルのプロアクティブ化―あいちトリエンナーレ2010・2013と2016の比較―

    吉田 隆之

    文化経済学  15 ( 1 ) 102 - 117 2018年03月

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    2010・2013により長者町ではソーシャルキャピタルがプロアクティブ化したが、2015年以降停滞する。それでも、対外的活動の面でアートと接点を持つまちづくりを継続し、参加の広がりの面でアーティストらの活動が定着する等、2016でもソーシャルキャピタルがプロアクティブ化していた。住民等の変化に着目し、芸術祭の効果を客観的に明らかにすることで、芸術祭が地域活性化への過剰な期待を背負うのを引き留め、その方向性を見定めたい。

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 芸術祭の危機管理 表現の自由を守るマネジメント

    吉田 隆之 (担当: 単著 )

    水曜社  2020年08月

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    あいちトリエンナーレ2019で、一部の作品を攻撃する電凸などで展示中止となった。本書では津田大介へのインタービューを交えながら当時を網羅的、時系列で概観し、マスメディアのほかSNS などの断片的な情報を1 本の線でつなぎ、客観的な事実を明らかにした。そのうえで、表現の自由、公的補助金問題などや検証委員会のありかたを含め「あいちトリエンナーレ」を巡る論点を俯瞰、分析した。その結果、これからの芸術祭に必須の危機管理とは、表現の自由を守るためのマネジメントであること、すなわち、電凸対応を関係者に共有すること、芸術と公共性に関する議論の場を作ること、キュレーションの自律と自律のための環境づくり、検閲を招く仕組みを作らないことを明らかにした。
    A5版全200頁

  • 芸術祭と地域づくり “ 祭り” の受容から自発・協働による固有資源化へ

    吉田隆之 (担当: 単著 )

    水曜社  2019年10月

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    芸術祭による地域づくりの効果等について、より理論化・一般化を企図し、地域づくりに顕著な影響が見られる7つの芸術祭の個別の会場等について定性的分析を行った。あいちトリエンナーレと大地の芸術祭の2事例で、地域づくりの中長期的効果とその具体的プロセスを明らかにした。一方で、他の芸術祭については、短期的な一時的変化を捉えるにとどまるものの、1) 地域資源の活用始め3条件が地域づくりにつながるとの仮説を導く。また、「表現の不自由展・その後」の「その後」に纏わる事態を収載した。

  • 文化条例政策とスポーツ条例政策

    吉田隆之,吉田勝光 (担当: 共著 )

    成文堂  2017年04月

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    2020年の東京オリンピック開催にあたり、改めて問われる法・条例による民主的コントロールの必要性が問われるなか、文化条例とスポーツ条例のそれぞれを概観、比較した。主な文化条例と全てのスポーツ条例の全文も掲載した。

    本人担当部分:第1編、第4編を単著。
    第1編の前半で、文化条例に関して、文化芸術振興基本法の制定以降、自治体が無自覚に国に追随するケースがある一方で、2005年度以降はおおよそ半数の自治体が独自の工夫をしていることを明らかにした。後半では増えつつある創造都市政策に言及する文化条例に焦点を絞り、意義、文化権保障を軽視する問題点を指摘する。最後に、文化条例のあるべき枠組みの提示を行う。第4編で各文化条例項目別一覧表を掲載し、コメントを付した。

    本人担当部分:第3編第1章を共著。
    スポーツ振興法(旧)のもとでスポーツ条例がその影響を受けていたが、スポーツ基本法制定後は概してその影響を受けていない。しかし、その理由を個別に考察すると、スポーツ条例の独自性を模索した結果ではなく、文化条例と同様の独自の工夫をスポーツ条例でも採用する余地がある。なお、文化条例とスポーツ条例の調査・分析・比較考察等研究のほぼ全てを担当。共著者は文化条例とスポーツ条例の比較のアイデアを出すに留まる。

  • トリエンナーレはなにをめざすのかー都市型芸術祭の意義と展望

    吉田隆之 (担当: 単著 )

    水曜社  2015年08月

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    あいちトリエンナーレ長者町会場(名古屋市中区)を事例に、トリエンナーレをきっかけに地域コミュニティ形成への影響が現れた事実を観察した。その一方で、あいちトリエンナーレ開催後、札幌市・さいたま市・京都市など多くの都市型芸術祭が、新たに開催され濫立している。これらの国際展に対しては均質化・陳腐化が指摘されている。これらの批判を踏まえ、「トリエンナーレが何をめざすのか」、ひいては都市型芸術祭の今後の方向性に焦点を当て、その意義と継続の道筋を示した。

その他記事(Misc) 【 表示 / 非表示

  • アートプロジェクトの軌跡を記し、可能性を拓く! 本格的な実践的研究所兼体系書

    吉田隆之

    図書新聞  ( 3433 ) 3 - 3 2020年02月  [依頼有り]

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    谷口文保著『アートプロジェクトの可能性」の書評を執筆した。アートプロジェクトの歴史、意義、実践の技術を網羅的に体系化した決定版ともいうべき良書として紹介を行った。一方で、「持続可能な社会」への言及が見られるものの、とくに、個別のプロジェクトの継続性について踏み込みの弱い点があること、アートプロジェクトを共創芸術として、近・現代芸術と対比させ、近代化以前の芸術と重要な共通点を見出している点について、従来の定説を踏まえた検証が必要なことを指摘した。

  • 大阪府市の文化政策―Refreedomを目指して―

    吉田隆之

    大阪市政調査会「市政研究」  ( 205 ) 14 - 23 2019年10月  [依頼有り]

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    まずは、賛否が分かれる「公的な場での表現の自由はどこまで守られるべきなのだろうか」について、表現の自由は必ずしも絶対でなく、議論を積み重ねていく必要性を指摘した。そのうえで、あいちトリエンナーレに纏わる事態でアーツカウンシルの必要性が改めて議論されていることから、審議会型を採用する大阪アーツカウンシルの政治・行政に対する防波堤としての意義を確認した。また、文化庁の補助金不交付決定といった事態は、大阪府市・大阪アーツカウンシルのもとで、独立した機関だからこそ制度上起きないことにも言及した。最後に、文化基本計画と大阪文化芸術フェスの事業目的であるエンターテインメントとが、齟齬をきたしていることを指摘し、大阪府市で強まるエンターテインメイント路線に対する警鐘を鳴らしている。

  • 小林真理編『文化政策の現在[全3巻]』東京大学出版会,2018年

    吉田隆之

    文化経済学会  15 ( 2 ) - 63-67 2018年09月  [依頼有り]

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    小林真理編『文化政策の現在[全3巻]』について、書評を執筆した。グローバル化や新自由主義が拡張・浸透する中、文化政策が経済政策の一環としてみなされる傾向が強まっている。だからこそ、文化権、文化的発展、文化デモクラシーをもう一方の軸として議論することの重要性を示唆していると本編を評価した。一方で、過去の蓄積に匹敵、もしくは凌駕する理論を構築しているのかという問いが、文化政策研究者に本編の著者も含め問われているとした。

  • 「あいちトリエンナーレ」との出合い方

    -吉田 隆之

    中日新聞社  ( 20160805夕刊 ) 11 2016年08月  [依頼有り]

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    あいちトリエンナーレ2016開催にあたり、市民と芸術祭の出合い方の提案を行った。参加の仕方も楽しみ方も、決してテーマパークのように優しくは教えてくれないこと、異なる価値観との出会いは苦痛を伴うかもしれないが、困難や苦痛が大きいほど、他では得難い経験を得られることに言及する。芸術祭が国内各都市で開催され、その多くは行政主導で始まった。今後の継続はいかに市民が楽しみ、地域に生かしていけるかにもかかっていることを指摘した。

  • 外国人児童 不就学の解消を官民連携で

    -吉田 隆之

    朝日新聞    15 2007年04月  [査読有り]

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    90年以降ブラジル人を始めとするニューカマーが増加し、それにともない愛知県内に1,100人のブラジル人の不就学児童がいること、国際人権規約や児童の権利条約に反する疑いがあることを指摘した。NPOがその解決に取り組んでいるものの手が回らないこと、就学の義務づけ、外国人児童の支援基金の設立等行政の支援が不可欠なこと、企業側もブラジル人を正社員とするなど社会的責任を果たすべきことを指摘した。そのうえで、官民連携で不就学児童解消に取り組むべきだと提言した。

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 文化芸術活動を支援する組織‐アーツカウンシルについて考える

    吉田隆之  [招待有り]

    第1回文化芸術活動支援のための勉強会  (ナディアパーク内名古屋市デザインセンタービル7階 7thカフェ)  2021年02月  名古屋市文化施策推進体制準備委員会

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    名古屋版アーツカウンシル設立に向けて、市民を対象とした勉強会が開催され、大阪アーツカウンシル部会委員を務めていた経験を踏まえて、国内の代表的なアーツカウンシルの組織体制等を紹介し、名古屋版アーツカウンシルの方向性や課題を示唆した。

  • どうなる?日本の文化政策―あいちトリエンナーレを契機に

    吉田隆之,大澤寅雄,長津結一郎  [招待有り]

    札幌未来塾2019ACFアートサロンinカナモトホール  (カナモトホール[札幌市民ホール])  2019年11月  ACF札幌芸術・文化フォーラム

     概要を見る

    閔鎭京氏(北海道教育大学)の企画で、大澤寅雄氏(ニッセイ基礎研究所)、長津結一郎氏(九州大学)といった中堅・若手研究者とともに、シンポジウム「どうなる?日本の文化政策―あいちトリエンナーレを契機に」に登壇した。前半は、吉田からあいちトリエンナーレ2019の事態にまつわる現場での見聞を話した後、大澤氏から、文化庁の不交付決定、芸術文化振興基金などあいちトリエンナーレを契機として全国で起きた様々な事象が、整理して話された。後半の議論では、長津氏のコーディネートのもと、まず、「文化政策」「公共性と公益性」のそれぞれの語義をパネリストで整理を行った。つづいて、「震災・天皇・戦争・歴史など地域・社会にとってセンシティブな問題をアートや芸術祭が扱う意味」「センシティブな展示・企画が持ち込まれたらどう対応するのか」「海外ではどうなのか」「関心がない人との接点をどうするか」「電凸に対してどう対応したらいいのか」などフロアからの問いかけをもとに意見交換をした。最後に、今回の事態について議論を積み重ねていくことの重要性を確認した。

  • 芸術祭と地域づくり 「あいちトリエンナーレ2019」でなにがおきたのか?

    吉田隆之  [招待有り]

    KUAD SPECIAL LECTURE 2019  (京都造形芸術大学)  2019年11月  京都造形芸術大学

     概要を見る

    あいちトリエンナーレ2019の閉幕から早や1か月が経とうとしている。2019に関わる事態がなぜ起きたのか?なぜ再開できたのか?を改めて振り返りつつ、山城大督客員教授や学生と議論し、「あいちトリエンナーレや芸術祭はこれからどうなるのかなどについて議論した。

  • 大阪アーツカウンシルの現在とこれから

    片山泰輔,藤野一夫,吉田隆之

    文化経済学会<日本>関西支部例会  (大阪府立江之子島文化芸術創造センター )  2019年09月  文化経済学会<日本>関西支部

     概要を見る

    大阪アーツカウシルは、関西での先駆的取り組みとして2013年に設立され、2018年4月からはメンバーが一新され、1年半が経過しようとしている。おりしも、あいちトリエンナーレ2019開催に際し、芸術の自由・表現の自由が抑圧され、一部の展示が中止される事態がおきた。そうしたなか、行政と文化に一定の距離をおくアーツカウンシル、とくに独立性に重きをおく審議会型の大阪アーツカウンシルの意義も問われている。政治家が文化事業に介入してきたときに、アーツカウンシルに何ができるのか。シンポジウムでは、はじめに、片山泰輔理事長からアメリカの芸術文化の公的支援について、話題提供があった。そのうえで、藤野一夫理事・片山理事長・吉田で、「公的な場で表現の自由はどこまで守られるべきか」、「アーツカウンシルの組織形態について」、「大阪の文化政策について」を主なテーマにパネルディスカッションを行った。

  • 過疎地型芸術祭と地域づくり―奥能登国際芸術祭を事例に

    吉田隆之

    日本文化政策学会第12回年次研究大会(九州大学)  (九州大学大橋キャンパス)  2018年11月  日本文化政策学会

     概要を見る

    「内発的発展」型か否かが問われた奥能登国際芸術祭(珠洲市)を取り上げた。内発的発展論の理論を援用し、① 地域側の主体性、② いかに外部資源にアクセスしていけばよいのか、③ 地域課題解決にどう結びつけるのか、すなわち、芸術祭開催による地域づくりのための条件を検討した。考察の結果、上記条件は、① コーディネーター、アーティストなど外部の専門家の力を借りる、② 地域コミュニティの主体性を重視する、③ 地域資源(なかでも人的資源)を活用する、④ 芸術祭に纏わる活動や地域活動が持続可能な戦略を持つこと、であるとした。 

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科研費(文科省・学振)獲得実績 【 表示 / 非表示

  • 芸術祭は地域づくりにつながるのか―中長期的効果・プロセス・条件に関する定性的研究

    若手研究 代表者

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2024年03月
     

  • 国際展は地域コミュニティ活性化に寄与するのか:定性的分析からのアプローチ

    基盤研究(C) 代表者

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

 

担当授業科目(学内) 【 表示 / 非表示

  • 文化施設経営論

    (2020年度)大学院 専門科目

  • アートプロジェクト論

    (2020年度)大学院 専門科目

  • 都市文化政策

    (2020年度)大学院 専門科目

  • 都市・地域政策

    (2019年度)大学 共通(教育)科目

  • アートプロジェクト論

    (2019年度)大学院 専門科目

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社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • シビックプライドーその歴史的経緯から現在

    (オンライン)

    役割:出演, 司会, 企画

     対象:大学院生, 研究者, 社会人・一般 

    2021年02月
     
     

    主催者・発行元: 大阪市立大学大学院都市経営研究科アートとまちづくり研究会  講演会「シビックプライドーその歴史的経緯から現在」 

  • 現代アート入門ーアート(プロジェクト)に可能性があるのか編

    (吉田隆之研究室 ワークショップ&シンポ)

    役割:出演, パネリスト, 企画

     対象:大学生, 大学院生, 教育関係者, 研究者, 社会人・一般, その他 

    2021年01月
     
     

    主催者・発行元: 吉田隆之研究室  吉田隆之研究室 ワークショップ&シンポ 

  • コロナ禍における文化施設経営

    (オンライン)

    役割:パネリスト, 司会, 企画

     対象:大学院生, 研究者, 社会人・一般 

    2021年01月
     
     

    主催者・発行元: 吉田隆之研究室  講演会「コロナ禍における文化施設経営 」 

  • 芸術祭の危機管理―あいちトリエンナーレでなにが起きたのか&なぜ世論は分断されるのか

    (アート系トーク番組 artair)

    役割:出演, パネリスト, 企画

     対象:大学生, 大学院生, 教育関係者, 研究者, 社会人・一般, その他 

    2020年08月
     
     

    主催者・発行元: アート系トーク番組 artair  アート系トーク番組 artair 

     概要を見る

    「アート系トーク番組 artair」で、主宰者兼司会の辻大地、杉村順(美術家)と、あいとトリエンナーレ2019にまつわる事態を、キュレーションの適切性、世論の分断がなぜおきたのか、芸術祭の今後のあり方などいくつか論点を絞りながら振り返った。あらためて問題提起があったキュレーション等の適切性については、これまでの美術展を批判的に検証した点に意義を認める見解があることを、吉田からは指摘した。また、芸術祭の方向性について、辻から、地域に紐づけなら経済的な持続可能性を追求していくべきだとの意見があった。吉田からは、そうしたモデルと現実の芸術祭との接続ができればよいとコメントした。

  • あいちトリエンナーレその後 上 「リスク不安」拒まれた上映

    (朝刊27面)

    役割:取材協力, 情報提供

     対象:大学生, 大学院生, 研究者, 社会人・一般, 学術団体, 市民団体, 行政機関, メディア, その他 

    2020年07月
     
     

    主催者・発行元: 朝日新聞社  朝日新聞 

     概要を見る

    「NCAC(全米反検閲連盟)」の検閲マニュアル作成の取り組み、日本語訳に取り組む関係者を紹介した。

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